税込み・税抜き計算シミュレーター
消費税10%（標準税率）と8%（軽減税率）の税込⇔税抜を自動変換。軽減税率の対象品目やコンビニ・飲食店の税率一覧も。
金額を入力して税込⇔税抜を変換
¥
変換したい金額を入力食品は軽減税率8%
| 税抜価格 | 税込（10%） | 税込（8%） | 差額 |
|---|---|---|---|
| 100円 | ￥110 | ￥108 | ￥2 |
| 200円 | ￥220 | ￥216 | ￥4 |
| 300円 | ￥330 | ￥324 | ￥6 |
| 500円 | ￥550 | ￥540 | ￥10 |
| 800円 | ￥880 | ￥864 | ￥16 |
| 1,000円 | ￥1,100 | ￥1,080 | ￥20 |
| 1,500円 | ￥1,650 | ￥1,620 | ￥30 |
| 2,000円 | ￥2,200 | ￥2,160 | ￥40 |
| 3,000円 | ￥3,300 | ￥3,240 | ￥60 |
| 5,000円 | ￥5,500 | ￥5,400 | ￥100 |
| 10,000円 | ￥11,000 | ￥10,800 | ￥200 |
—
2026年（令和8年）消費税率反映済 · 標準10% / 軽減8%
使い方
「税込⇔税抜変換」タブ
金額を入力し、税率（10%または8%）と変換方向（税抜→税込 or 税込→税抜）を選ぶと、消費税額と変換後の金額を自動計算します。よく使う金額の変換表も表示されます。
「軽減税率の対象」タブ
軽減税率8%の対象品目（飲食料品・新聞）と標準税率10%の対象品目を一覧で確認できます。コンビニでのテイクアウトとイートインの違いも解説しています。
「商品・業種別の税率」タブ
飲食店・コンビニ・スーパー・ドラッグストアなど、場所別の消費税率を具体例で確認。レシートの見方やインボイスとの関係も解説しています。
計算式
税抜 → 税込：
• 税込価格 = 税抜価格 × (1 + 税率)
• 税込価格 = 税抜価格 × 1.10（標準税率10%の場合）
• 税込価格 = 税抜価格 × 1.08（軽減税率8%の場合）
税込 → 税抜：
• 税抜価格 = 税込価格 ÷ (1 + 税率)
• 税抜価格 = 税込価格 ÷ 1.10（標準税率10%の場合）
• 税抜価格 = 税込価格 ÷ 1.08（軽減税率8%の場合）
消費税額のみ：
• 消費税額 = 税込価格 - 税抜価格
• 消費税額 = 税抜価格 × 税率
• 税込価格 = 税抜価格 × (1 + 税率)
• 税込価格 = 税抜価格 × 1.10（標準税率10%の場合）
• 税込価格 = 税抜価格 × 1.08（軽減税率8%の場合）
税込 → 税抜：
• 税抜価格 = 税込価格 ÷ (1 + 税率)
• 税抜価格 = 税込価格 ÷ 1.10（標準税率10%の場合）
• 税抜価格 = 税込価格 ÷ 1.08（軽減税率8%の場合）
消費税額のみ：
• 消費税額 = 税込価格 - 税抜価格
• 消費税額 = 税抜価格 × 税率
計算例
例1：税抜1,000円の商品（標準税率10%）
税抜価格¥1,000
消費税（10%）¥100
税込価格¥1,100
例2：税込540円のお弁当（軽減税率8%）
税込価格¥540
税抜価格（÷1.08）¥500
消費税（8%）¥40
例3：同じ商品でもテイクアウトとイートインで税額が異なる
税抜価格¥500
テイクアウト（8%）¥540（税 ¥40）
イートイン（10%）¥550（税 ¥50）
差額¥10
よくある質問
日本の消費税率は標準税率10%と軽減税率8%の2種類です。2019年10月の消費税増税で標準税率が8%から10%に引き上げられ、同時に軽減税率8%が導入されました。日用品・家電・外食等は10%、飲食料品（酒類除く）と新聞は8%です。
軽減税率8%の対象は「飲食料品（酒類を除く）」と「新聞（週2回以上発行の定期購読）」です。飲食料品にはテイクアウト・宅配・出前も含まれます。ただし外食（店内飲食）やケータリングは標準税率10%です。みりん（アルコール1%以上）は酒類扱いで10%です。
テイクアウト（持ち帰り）は軽減税率8%です。同じ飲食店でも店内飲食なら10%、テイクアウトなら8%になります。コンビニではイートインコーナーで食べる場合は10%、持ち帰りなら8%です。Uber Eatsや出前館などのデリバリーも8%です。
税込価格から税抜価格を求めるには、税込価格を(1+税率)で割ります。標準税率10%の場合は「税込価格÷1.10」、軽減税率8%の場合は「税込価格÷1.08」です。例えば税込1,100円の商品は税抜1,000円（消費税100円）です。
2023年10月から開始されたインボイス制度（適格請求書等保存方式）により、レシートや請求書に税率ごとの消費税額と登録番号（T+13桁）の記載が義務付けられました。仕入税額控除を受けるには、適格請求書発行事業者が発行したインボイスの保存が必要です。