投資信託リターン計算シミュレーター 2026年（令和8年）
投資信託のリターンを信託報酬込みで計算。コスト差が20年後にどれだけ影響するかを可視化。NISA/特定口座の税金比較も。
投資信託のリターンを信託報酬込みで計算
万円
一括投資額%
S&P500の過去平均は年~7-10%%
eMAXIS Slim等は0.05-0.1%年
長期ほど複利効果が大きいNISAなら運用益が非課税
| 年数 | 金額 | 倍率 | 運用益 |
|---|---|---|---|
| 1年後 | ￥1,069,000 | 1.1倍 | ￥69,000 |
| 3年後 | ￥1,221,612 | 1.2倍 | ￥221,612 |
| 5年後 | ￥1,396,010 | 1.4倍 | ￥396,010 |
| 10年後 | ￥1,948,844 | 1.9倍 | ￥948,844 |
| 15年後 | ￥2,720,606 | 2.7倍 | ￥1,720,606 |
| 20年後 | ￥3,797,993 | 3.8倍 | ￥2,797,993 |
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2026年（令和8年）NISA制度反映済 · 2026年4月更新
使い方
「リターン計算」タブ
投資額（万円）、年間リターン（%）、信託報酬（%）、投資期間（年）、課税口座を入力すると、信託報酬控除後のリターン、最終金額、手取り金額を自動計算します。年別の資産推移表も表示します。
「コスト比較」タブ
信託報酬の違いが長期リターンにどれだけ影響するかを比較。インデックスファンド（0.1%）vs アクティブファンド（1.5%）の累計コスト差を表示します。
「インデックス vs アクティブ」タブ
SPIVA調査に基づくデータで、アクティブファンドの約80%がインデックスに負けている事実を解説。最適な投資戦略を提示します。
計算式
投資信託のリターン計算：
• 実質リターン = 年間リターン - 信託報酬
• 最終金額 = 投資額 × (1 + 実質リターン)^投資期間
税金計算：
• NISA: 運用益は非課税（税金 = 0円）
• 特定口座: 税金 = 運用益 × 20.315%（所得税15.315% + 住民税5%）
• 手取り = 最終金額 - 税金
信託報酬の累計コスト：
• 毎年の運用額 × 信託報酬率 を累積
• 運用額が増えるほど年間コストも増加（複利でコストも膨らむ）
• 実質リターン = 年間リターン - 信託報酬
• 最終金額 = 投資額 × (1 + 実質リターン)^投資期間
税金計算：
• NISA: 運用益は非課税（税金 = 0円）
• 特定口座: 税金 = 運用益 × 20.315%（所得税15.315% + 住民税5%）
• 手取り = 最終金額 - 税金
信託報酬の累計コスト：
• 毎年の運用額 × 信託報酬率 を累積
• 運用額が増えるほど年間コストも増加（複利でコストも膨らむ）
計算例
例1：100万円・年7%・信託報酬0.1%（eMAXIS Slim等）・20年・NISA
投資額100万円
実質リターン7% - 0.1% = 6.9%
最終金額（20年後）約381万円（元本の3.8倍）
税金（NISA）¥0
手取り約381万円
例2：100万円・年7%・信託報酬1.5%（アクティブ）・20年・NISA
投資額100万円
実質リターン7% - 1.5% = 5.5%
最終金額（20年後）約292万円（元本の2.9倍）
信託報酬の差で失う金額約89万円！
よくある質問
100万円を年7%リターンで20年運用した場合、信託報酬0.1%なら約381万円、1.5%なら約292万円になります。差額は約89万円です。投資額が大きく期間が長いほど差は広がります。1,000万円投資なら差額は約890万円にもなります。
NISAが圧倒的に有利です。100万円を年7%で20年運用した場合、運用益は約281万円。特定口座なら約57万円（20.315%）の税金がかかりますが、NISAなら0円です。まずNISA枠（つみたて投資枠120万円/年+成長投資枠240万円/年）を使い切りましょう。
信託報酬が低いファンドを選びましょう。代表的なものは「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」信託報酬0.05775%、「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」信託報酬0.09372%です。どちらもノーロード（購入時手数料0%）で、つみたてNISA対象です。
S&P500の過去30年の年平均リターンは約10%（名目）、インフレ調整後で約7%です。ただし年によっては-30%以上の下落もあります。長期投資（15年以上）なら過去のデータ上、S&P500でマイナスになったケースはありません。将来を保証するものではありませんが、歴史的には妥当な水準です。
SPIVA調査によると、過去20年でアクティブファンドの約80%がインデックスに負けています。残りの20%も事前に予測できません。ただし特定のテーマ（ヘルスケア、AI等）に集中投資したい場合や、新興国の特定市場にアクセスしたい場合はアクティブが選択肢になることもあります。コア資産はインデックスで運用するのが合理的です。