住宅ローン借り換えシミュレーション 2026年（令和8年）
住宅ローンの借り換え効果を自動計算。利息軽減額・諸費用・純メリットをシミュレーション。借り換えすべきかの判定も。
住宅ローン借り換えの効果を自動計算
万円
住宅ローンの現在の残高%
現在の適用金利年
残りの返済期間%
借り換え先の金利（2026年4月: 変動0.83〜1.125%）金融機関により異なります
—
2026年（令和8年）金利情報反映済 · 2026年4月更新
使い方
「借り換え効果」タブ
現在の残高（万円）、現在の金利（%）、残り期間（年）、借り換え先の金利（%）を入力すると、毎月の返済差額・利息軽減額・諸費用・純メリットを自動計算します。
「借り換え判定」タブ
借り換えの3つの目安（金利差0.3%以上・残高1,000万円以上・残り期間10年以上）をチェックし、借り換えすべきか判定します。2026年4月の借り換え金利相場も掲載。
「諸費用と手続き」タブ
借り換えにかかる諸費用（事務手数料・保証料・登記費用・印紙税）の内訳を表示。住宅ローン控除の継続条件も解説します。
計算式
月返済額（元利均等返済）：
• 月返済額 = 借入額 × r × (1+r)n / ((1+r)n - 1)
• r = 年利 ÷ 12（月利）
• n = 返済期間 × 12（返済回数）
借り換えメリットの計算：
• 毎月の差額 = 現在の月返済額 - 借り換え後の月返済額
• 利息軽減額 = 現在の総返済額 - 借り換え後の総返済額
• 諸費用 = 事務手数料 + 保証料 + 登記費用 + 印紙税
• 純メリット = 利息軽減額 - 諸費用
借り換え諸費用の目安：
• 事務手数料: 借入額 × 2.2%（定率型）or ¥33,000〜¥55,000（定額型）
• 保証料: ¥0（ネット銀行）〜 借入額の約2%（メガバンク）
• 登記費用: 約¥150,000〜¥200,000
• 印紙税: 約¥20,000（電子契約なら不要）
• 月返済額 = 借入額 × r × (1+r)n / ((1+r)n - 1)
• r = 年利 ÷ 12（月利）
• n = 返済期間 × 12（返済回数）
借り換えメリットの計算：
• 毎月の差額 = 現在の月返済額 - 借り換え後の月返済額
• 利息軽減額 = 現在の総返済額 - 借り換え後の総返済額
• 諸費用 = 事務手数料 + 保証料 + 登記費用 + 印紙税
• 純メリット = 利息軽減額 - 諸費用
借り換え諸費用の目安：
• 事務手数料: 借入額 × 2.2%（定率型）or ¥33,000〜¥55,000（定額型）
• 保証料: ¥0（ネット銀行）〜 借入額の約2%（メガバンク）
• 登記費用: 約¥150,000〜¥200,000
• 印紙税: 約¥20,000（電子契約なら不要）
計算例
例：残高3,000万円・現在1.5%→借り換え0.9%・残り25年
現在の残高¥30,000,000
現在の金利1.50%
残り期間25年（300回）
現在の月返済額約¥119,980
借り換え後の金利0.90%
借り換え後の月返済額約¥111,447
毎月の差額約¥8,533
利息軽減額約¥2,560,000
諸費用（定率型）約¥855,000
純メリット約¥1,705,000
よくある質問
一般的に「金利差0.3%以上・残高1,000万円以上・残り期間10年以上」の3条件を満たすときが借り換えのベストタイミングです。2026年4月現在、変動金利は0.83%〜1.125%程度。現在1.5%以上で借りている方は検討の価値があります。
借り換えの諸費用は一般的に30万〜90万円程度です。内訳は事務手数料（借入額の2.2%または定額3.3〜5.5万円）、登記費用（15〜20万円）、印紙税（約2万円）です。ネット銀行は保証料0円が多いですが、事務手数料が定率型（2.2%）の場合が主流です。
借り換え後も住宅ローン控除は継続できます。ただし、借り換え後の借入額が借り換え前の残高以下であること、返済期間が10年以上であることが条件です。控除期間は当初の控除期間の残りが適用されます。2026年の控除率は0.7%です。
金利上昇リスクを抑えたい場合は固定金利への借り換えが有効です。ただし2026年4月現在、変動0.9%前後に対し固定（フラット35）は2.49%と金利差が大きいため、当面の返済額は増えます。今後の金利上昇を見込んで判断してください。
借り換え審査では、現在の年収・勤続年数・物件の担保評価が審査されます。転職直後やリストラリスクがある場合は審査が厳しくなることがあります。また、物件の築年数が古い場合、担保評価が下がり借入可能額が減ることもあります。